そのため米国のインターンシップは一般に勤務期間も長く、実際の業務をオフィスや現場で遂行するものであることが多い。
日本の感覚で言えば、どちらかというと大学生のアルバイトに近い。
アルバイトを単に収入のためではなく、将来の仕事選びや自分のキャリア構築と結びつけて行うのがインターンシップというイメージである。
米国では、大学と企業社会の境目が日本ほどはっきりしておらず、仕事と勉強が自然な形だろう。
終身雇用が前提だった日本の社会のように、企業社会の「入口」と「出口」が明確に決められてはいないのである。その「学び」と「仕事」の過渡的存在がインターンシップであると言える日本におけるインターンシップは、次第に「ちょっと違うタイプの会社説明会」みたいな色彩が強まってきていて、米国とは少しイメージが違う。しかし大学生が仕事を決める際に、まずは仕事を体験してみるというやり方は、白紙の状態のまま、四月1日を期して自分の生涯を会社に預けてしまうという終身雇用全盛時代の就職活動とは大きく違う。
このことは企業社会と学生社会との境界線の暖昧化が日本でも進みつつあることを表している。
日本の新卒就職の文化も大きく変容してきていることを示している。
大学三年生の夏にインターンシップに挑戦することが当たり前になった状況は、学生にとっては歓迎すべきものだと私は思う。
自分自身に社会で活躍できるポテンシャルがあるのか、自分には何が向いているのか自分がこれからの人生で果たすべき役割は何か、といったことについて考えを深める機会を持つことに価値があるのだ。
社会で活躍するために必要なことは何なのかという気づき、そして、将来あのような大人になりたいというキャリアターゲットと出会えた学生は、その瞬間から行動が変わり、成長が始まる。
大学で学ぶ姿勢も変わってくるし、課外活動への取り組みも変わる。
日本におけるインターンシップはほぼ10年の時間をかけて普及し、もはや就職活動になくてはならない存在になった。
現在でも日本のインターンシップは年々増加を続けており、2009年3月卒では41.2％の学生がインターンシップに参加した。
さらに、2010年3月卒では、3.8ポイント増加して45.0％の学生がインターンシップに参加している。
インターンシップについては賛否両方の議論があるが、学生が仕事や社会、企業に関する「気づき」を得るタイミングがこれまでより半年から一年程度早くなり、なおかつその気づき方がよりインパクトのある形になった意義は大きいと言えるだろう。
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